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◇第五章 相場の老若と注意する株価の位置 株式投資をおこなおうとしたとき、その投資の背後にある、さまざまなリスクを知らなくてはならない。チャートをじっくりみることで、そのリスクを知ることができるのである。 今まで、それ程チャートをみてきていない投資家も、チャートをみた際には底値からどれ程上昇したのか位はチェックしていたことであろう。 上昇相場あるいは下落相場にも、人間の一生と同じく若い相場と年老いた老境の相場がある。 逆に、株価が大きく上昇するとともに、上昇に転じてから相当の時間が経過すれば、上げ方向(買い)のエネルギーがなくなり、株価はピーク(天井)を迎える。これが上げの老境相場だ。 下落過程も同様だ。上昇にあった相場が下落に転じたばかりの、下げの若い相場は、安くなったからといって買いを入れても、なかなか上昇しない。上昇するどころか、あっという間に含み損を抱えることになってしまう。力強い下落の途中で、良いニュース(好材料)等が出た際の、一時的な上昇(戻り相場)で買ってはならない。 逆に、十分下落した下げの老境相場では、下げ方向へ(売り)のエネルギーは衰退し、売り疲れ相場となる。売ってくる投資家がほとんどいなくなると同時に、何らかの良い情報を握った一部の投資家によって、それまでの相場の流れが反転し、底を形成しやすくなる。大きな株価の流れが反転すれば大底だ。 このようなことをはじめて知った投資家は、簡単なことじゃないかと思い、既にそのことを考えたことのある投資家は、それがわかれば苦労しないと思っていることだろう。 相場は段(波動)を形成しながら上昇するが、それぞれの投資家がどのようなチャートをみて、どのように段をとらえているのかによって相場の老若も違う。 例えば、デイトレーダーのような超短期投資スタンスの投資家がみる1分足や5分足チャートでは、その中で段を形成しながら上昇し、3段以上上昇したところで下落に転じたりする。もちろん、その中にも若い相場、老境の相場はある。 ここでは、株式相場の流れとして、相場の老若がわかりやすく、個人投資家の投資スタンスに合うとされる、1~5年程度の上昇・下落のサイクルで考えてみよう(中長期投資スタンス)。 まとめて列記したので、参照していただきたい。注意していただきたいのは、本来、チャートは、分足、日足、週足、月足などを相対的に観測して判断するものであるから、具体的(絶対的)な経過時間や株価の水準についての数字は固定できない。しかし、はじめて学ぶ方のためにも、比較的ポピュラーな数字をあえて参考に載せておく。
間違えないでいただきたいのは、この相場の老若の判断が、そのままそれだけで投資判断に結びつかないということだ。 多くの「株式本」が、買い推奨銘柄の紹介で大底圏にある銘柄をリスクの少ない銘柄として載せる。確かにその銘柄の株価の位置は、十分に下落した位置であるかもしれない。 しかし、安いから買うという考え方(一般的にいう逆張りでの投資)は非常に危険だ。株価の位置が安い、すなわち下げの老境というだけの判断で投資をおこなうということを、決しておこなってはならない。 株価が上昇に転じた(順張り買いサインの出現)かどうか定かでないような状況、場合によっては下げ途中の一時的な戻り相場となりうる状況で買い投資をおこなえば、高いリスクを負うことになる。人間でいうならば、一人立ちのできていない幼児ぐらいの状況なのである。 最もエネルギーに満ち溢れているのは、人生80年としたのならば15歳~40歳ぐらいではなかろうか。多少の苦難や失敗も乗り越えながら、より大きく成長できるのがこの頃だ。
もちろん、大きな下落の流れを表す上値斜線を切ったところは、買いのポイントとして押さえる必要がある。 そうすれば、明らかに今までとは違う上昇の力強い買いのエネルギーが感じとれるであろう。売りがでていったん下落しても、それを吸収して上昇することができるのが上げの若い相場だ。そこから投資を行っても決して遅くはないのである。 第10回に記述した「相場は二の膳」とあわせて学習すれば、より理解が深まる(ここでの例なら買い投資)といえよう。 例えばこうだ。時間軸からみればまだ上昇に転じてから3ヶ月間程しか経過していなので「上げの若い相場」ともいえるが、株価水準からみれば株価は既に5倍になっているから「上げの老境の位置」ともいえる。 重要なことは、過去のチャートから現在の「株価の位置」を知ることであり、さらには上昇あるいは、下落に転じてから、どれ程の時間(日柄)が経過し、どれ程の値幅分動いたか(動いた値幅)を認識することなのである。 それを知ることによって、多少の下落に惑わされずにしっかり大きく利益を取っていくところなのか、それともある程度の売りのエネルギーが観測されれば、俊敏に手仕舞う事を忘れてはならないところなのかが、わかるのである。 これもまた、投資をおこなう際のリスク度合いを知る、ということなのである。 |
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